高橋誠一郎 公式ホームページ

01月

国民の安全と経済の活性化のためにも、原発を過去のエネルギーに

1917年2月3日の「東京新聞」の朝刊は「廃炉費用 いつのまにか高くつく」と題した社説で「クリーンで安全で安い」と自公政権が宣伝してきた原発の問題を鋭く指摘していた。実際、能登半島震災でも志賀原発の危険性が明らかになった。ここでは原発の問題を投稿したツイートを通して確認したい。

大地震と原発の危険性→
《志賀原発クライシス》主電源喪失、燃料プールからは水が漏れ

福島原発事故の隠された悲惨さ

地震国での原発の危険性

志賀原発での24年前の事故の隠蔽

脱原発に踏み切ったドイ ツ

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大手電力会社の広告宣伝費

朗読劇「線量計が鳴る 元・原発技師のモノローグ」より

志賀1号機直下の「活断層」

輪島市の避難所で低体温症で1人死亡

大阪万博中止して被災地に回せ

ホームページへのリンク先のツイート

2024/01/08、2024/01/12、加筆

カジノのための万博中止して被災地に回せ――今ならやめられる大阪万博 

拡がる能登半島地震 の被害

万博のアンバサダー・松本人志に性加害疑惑

「業者9割が工事に無関心」、あふれるネガティブ情報

#今ならやめれる大阪カジノ

五輪や万博ってやめられないの? 歯止めが利かない裏側にあるものとは :東京新聞 TOKYO Web https://tokyo-np.co.jp/article/289081

◆建設費倍増2350億円、終わったら壊す施設だけど ◆イベント開催は目的への手段 ◆昭和の成功体験にすがっているだけ :東京新聞 TOKYO

2024/01/07、加筆